
1994年に竣工した田町センタービルは田町駅や三田駅と直結する立地にあり、人の往来が多い施設。オフィスや飲食、物販、銀行などがテナントとして入居する複合施設であり、営業を続けながらエレベーターやエスカレーターのリニューアルを進めている。
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ギャラリー
エレベーターの故障や事故を未然に防ぎたい
万が一、エレベーターの故障や事故が起こった場合は迅速に対応したい
エレベーターが古く故障や事故が⼼配
エレベーターの故障や事故を防ぐためには
「エレベーターの安全機能」「適切なメンテナンス」
「最適なタイミングでのリニューアル」
が欠かせません
誰もが利用する公共性の高いエレベーターだからこそ安全・安心が求められます。
三菱エレベーターでは安全性を高めるための様々な機能を提供しています。
エレベーターは、子どもからお年寄りまで、誰もが利用する縦の移動設備です。
公共性が高い設備だからこそ、誰もが安全・安心に利用することができるよう、万が一に備えた安全機能が欠かせません。
三菱エレベーターでは事故を防止して安全・安心にエレベーターを利用頂くために、様々な安全機能をご提供しています。
特にエレベーターへの乗り降り時には、挟まれやつまづきなども懸念されます。乗り降り時の安心機能について、その一部をご紹介します。
基本仕様
エレベーターの出入口全面に設けた赤外線ビームが、乗り降りをチェック。センサが検知すると、閉じかけたドアをすみやかに開き、スムーズな乗り降りを見守ります。
直射日光や反射光がセンサに当たる環境での適用条件については、営業担当者へお問い合わせ願います。
有償付加仕様
かご内の戸袋付近を監視し、ドアの戸袋に近づく乗客の手や小荷物などを赤外線ビームで検知して、警告アナウンスを発してドアを開きます。また戸開動作中にセンサが検知すると、いったんドアを停止させ、その後ゆっくりとドアを開きます。
シースルーかご室で、かご室内に日光が入射する場合は、誤動作の可能性があるため、ご採用いただけません。
基本仕様
かごと乗場の敷居間隔を10mmとし、乗降時の安全性を向上します。
10mmと異なる場合があります。
有償付加仕様
かご内の出入口上部に設けられたLEDがドアの開閉動作前および動作中に赤く点滅し、ドアの動きをわかりやすく知らせます。
エレベーターが十分な安全機能を発揮するためには適切なメンテナンスが重要です。
三菱ではきめ細かなエレベーターメンテナンスを提供しています。
エレベーターには万が一の事態に備え、様々な安全機能が備え付けられています。しかし、何かアクシデントが発生した場合に、十分な機能を発揮するためには、日ごろの適切なメンテナンスが欠かせません。
エレベーターに備わっている安全機能に加えて、きめ細やかなメンテナンスサービスと組み合わせることで、より安全・安心にエレベーターを利用いただくことができます。
エレベーターメンテナンスは、建築基準法 第12条第3項において、有資格者による定期的な検査・報告が義務付けられています。法令で定められる必要最低限の点検内容は約140項目にのぼります。
三菱エレベーターメンテナンスでは、必要最低限の保守点検内容を細分化し、約140項目を大きく上回る約400項目の点検を行っています。エレベーターの性能を維持することで故障を防ぎ、より安全・安心・快適にご利用頂くために、きめ細かな点検を実施しています。
また、きめ細やかな検査項目に加えて、AIを活用したリモ―ト点検(AIリモート点検システム)により故障を未然に防ぐことができます。
例えば、運行データの日々の傾向や変化から予兆を捉え最適なタイミングでメンテナンスを行う「AI遠隔点検」や、自動で試運転を行い走行中の振動や異常音がないかを毎日チェックする「遠隔試運転」、運転機能や管制運転機能の高精度な診断を行う「遠隔診断」など、変調をタイムリーにキャッチし、故障や事故を未然に防ぐサービスを提供しています。
エレベーターも適切なメンテナンスを行ったとして機器の劣化は避けられません。
適切なタイミングでリニューアルを行うことで安全性の向上をはかることができます。
エレベーターは一度据え付けると何十年も利用する使用期間がとても長いビル設備です。適切なメンテナンスによってエレベーターの機能維持・回復を図ったとしても、経年による物理的な劣化は避けられません。
機器の劣化が進むにつれて、故障発生のリスクも増加します。エレベーターの税法上の減価償却資産としての耐用年数は17年、主要な装置の耐用年数は概ね20年です。
また、エレベーターの安全基準なども年々変化しており、社会的な要請やニーズに対応することも重要です。そのため、より安全・安心・快適にエレベーターを利用するには適切なタイミングでのリニューアルが欠かせません。
例えば、2009年と2014年に建築基準法施行令の一部が改正され、安全基準が見直されました。リニューアルによって、新法に対応することで、より安全・安心なエレベーターの利用につながります。新法に対応したリニューアル内容の一部を紹介します。
新法対応 ※1大臣認証取得
万一の戸開走行を自動制止
新安全基準に対応した、戸開走行保護装置を採用。ドアが開いたままエレベーターが昇降しないよう、自動的にエレベーターを制止します。UCMP回路と二重系ブレーキとの連携で、故障時にも安全を守ります。
新法対応 ※1
停電時の閉じ込めを防止
停電などでエレベーターの中に人が閉じ込められた場合、自動的にエレベーターの状態を確認。バッテリーですみやかに最寄階まで自動運転し、ドアを開けます。
法令ではP波センサ付地震時管制運転に「予備電源」を設けることが義務付けられています。MELDはこの「予備電源」の 機能を有しています。
MELDは法令で定められた安全回路や機器の保護回路が作動した場合には救出運転を行いません。
電源が復旧すれば自動的に平常運転に戻ります。
建築基準法施行令の一部改正(2009年9月28日または2014年4月1日施行)に対応