エレベーターの
防災対策を強化したい

防災対策の重要性

過去に起きた地震や事故によりエレベーターの安全基準は大きく見直されてきました。現在のエレベーターでは、閉込めや故障・損傷抑止のための対策が建築基準法令で新たに義務付けられています。
今後の大規模地震や広域災害の発生に備え、被害を最小限に抑えるための予防対策と、もし災害が発生した場合の安心できるバックアップ体制など、十分な備えが重要です。

防災対策につながる
機能/サービス

三菱エレベーターでは地震への対策に加え、様々な防災機能やサービスを提供しています。そのため、地震だけでなく、停電、火災や大雨など、エレベーターに関する総合的な災害対策についてのご提案をすることができます。防災に関連する機能やサービスの一部をご紹介します。

大規模地震や広域災害などの発生時には、幅広い範囲でエレベーターに影響が出ることが想定されます。
エレベーターに備え付けられている機能やサービスによる防災対応に加えて、フィールドエンジニアの人手による復旧・バックアップ体制も欠かせません。

充実したサポート

当社では、全国約280箇所のサービス拠点、ビル設備に精通した専門技術者を約6.000名を擁しています。日常の点検だけなく、災害などの緊急時には、全国の最寄りのサービス拠点からエンジニアが迅速に対応を行います。また、全国に8箇所ある情報センターでは、お客様からの電話に24時間365日で対応しており、必要に応じてエンジニアの緊急出動を指示し現地に急行させます。加えて、資材センターも全国に8箇所あり、迅速な部品供給と早期復旧をサポートしています。

ビル設備に精通した専門技術者が定期的なメンテナンスと運用改善のご提案を行います。

日常点検だけでなくトラブル発生時にも全国の最寄りのサービス拠点からエンジニアが迅速に対応します。

ビル設備の遠隔管理やお客様からの電話に24時間365日対応。必要に応じてフィールドエンジニアを急行させます。

ビル設備の膨大な部品を管理し、迅速な供給で設備のメンテナンスや故障の際の早期復旧をサポートします。

地域を越えたバックアップ体制

当社では全国規模のサービス体制のもと、大規模地震などの緊急時には、災害対策本部・総合指令室を設置し、被害状況の一元的な把握、地域を超えたバックアップ体制の確立に努めています。

例えば、2011年3月11日に発生した東日本大震災では、昇降機（エレベーター・エスカレーター）が約59,000台^※1停止しました。当社自体も物流センターの自動倉庫の損傷や、支店・営業所の損傷・閉鎖を強いられるなか、全国からエンジニア600名^※2を被災地に派遣し、総力をあげて復旧対応にあたりました。その結果、発生から3日後の復旧率は約94%^※3と、多くのエレベーター・エスカレーターの早期復旧を実現することができました。

1. 2011年3月11日～3月13日の3日間で発生した本震・余震などにより、停止した全社延べ台数。

2. 2011年5月31日までの東北支社、関越支社受入れ応援者の延べ人数。（ファシリティ部門など含む）

3. 物損および建物側の被害によるものを除く。